ノーベル経済学者が見つけた「理想的な出会いの法則」《前編》 | クーリエ・ジャポン

ポール・ローマーは、相手の意表をつくのが好きなタイプの学者だ。数年前から、都市の発展について講演をするとき、バーニングマンの空撮写真をしばしば使ってきた。いま世界に必要なのは「バーニングマン流の都市計画」だというのが、彼の持論なのだ。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/180817/

BMWがライバル会社ベンツ社長の退任に捧げた、心温まるコマーシャル | クーリエ・ジャポン

「ついにベンツとお別れし、人目をはばからずBMWに乗ることができるようになった!」

そんな皮肉とユーモアを込めた、BMWからのメッセージである。だが、コマーシャルはここで終わらない。画面は暗転し、最後にこんなテロップが流れる。

「ディーター・ツェッチェ、長年にわたる刺激的な競争をありがとう」
— 読み進める courrier.jp/news/archives/163357/

アップルが築いた「巨万の富」の影で喰われる者たち…レアメタルをめぐる「負の連鎖」がコンゴの民を闇に呑み込む | クーリエ・ジャポン

鉱業アナリストによれば、LG化学がコンゴ産コバルトからニューカレドニア産に切り替えたという話は疑わしく、少なくともそれを長期的に維持するのは難しいとのことだった。

公表されたデータやアナリストの話を総合すると、LG化学が使うコバルトの量は、ニューカレドニアで生産される量を上回っているからだ。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/66327/

あなたのiPhoneに使われているコバルトは、「多くて1日2ドル」で働くコンゴの鉱山労働者が素手で採掘している | クーリエ・ジャポン

これまでコンゴ産のコバルトの変遷を追求することはほぼ不可能だと考えられていた。だが我々はこの謎に包まれた「コバルト・パイプライン」を溯り、取材によってその実情を初めて明らかにすることに成功した
— 読み進める courrier.jp/news/archives/66171/

企業の“反差別マーケティング”が失敗する理由─BLM運動から見えてきたこと | クーリエ・ジャポン

Black Lives Matter運動について言えば、「グリーン・ウォッシング」(ブランドイメージを良くするために環境に配慮した企業だというイメージを持たせること)になぞらえて「ダイバーシティ・ウォッシング」を指摘する人々もいる。つまり、政治問題を商業目的に回収する試みだというのだ。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/206095/

文学好きな学生がこぞってハマるサブカル「ダークアカデミア」とは何か? | クーリエ・ジャポン

ダークアカデミアの美学を支配するのは、ノスタルジア、そして現代的なテクノロジーのない世界観だ。このコミュニティーにいる者の多くが、19世紀から20世紀前半のイギリスの私立学校や、ニューイングランドの寄宿学校、プレパラトリー・スクール(大学進学を目指す私立校)での生活をイメージしている。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/205778/

マリア・コンニコワ「“人生の不公平さ”を感じないマインドを手に入れるためには」 | クーリエ・ジャポン

人の精神力を鍛える最も重要な武器の1つが、ポーカーから手に入る可能性に気づいた。

それは、感情の回復力だ。物事をどう言葉にするかは、人の思考だけでなく精神状態にも影響する。私たちが使う言葉は心理的習慣となり、その心理的習慣が人の学びと成長を決定づけ、人格を形成するのだ。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/205648/

「コロナ死」200人以上を救えなかったNY救急救命士の絶望 | クーリエ・ジャポン

どこに出動しても大きなトラウマをおぼえる。ブルックリン育ちで、ニューヨーク市内のどんな街路も知っているから、どこから通報が入っても2分で現場に着く。

コロナに感染し、呼吸困難に陥っていた男性を、アパートの5階からストレッチャーで運んだ日、エレベーターで降りてロビーに着いたときには脈がなかった。意識のない高齢女性の家へ駆けつけたとき、ほんの2日前に同じ場所へ出動したことを思い出す。そのとき倒れていたのは彼女の夫だった。2人とも帰らぬ人となった。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/205658/

行列は消えて大赤字“一発屋”ファストフード店を米紙が叩きのめす!|崖っぷちミシュランシェフ奮闘記(後編) | クーリエ・ジャポン

「ベスト・レストラン101」の58位に「ローコル」を入れた。

だが、やがて行列は消えた。

開店から3ヵ月、ある日のランチタイムに訪れると、店内の客はまばらだった。向かいの小学校の副校長や、30歳くらいの白人女性が4人。店の外にではロサンゼルス市警の署長が、副署長と私服の警護部隊のメンバーと食事をしているだけで、地元住民はほとんど見当たらなかった。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/86393/

アプリ禁止の可能性も─なぜアメリカはTikTokをこれほど警戒するのか? | クーリエ・ジャポン

「米政府高官はそのアプリがデータを取り、使い、シェアする方法に疑念を持っている」という。

ここで政府関係者が注目しているのが、2017年に中国が制定した国家情報法だ。この法律では、第7条で「個人や企業は政府の情報活動には協力しなければならない」と定め、第14条では「情報機関が国民に協力を要請できる」としている。つまり、TikTokも集めたデータを中国政府に提供せざるを得なくなる、と指摘されているのだ。
— 読み進める courrier.jp/news/archives/205006/